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注文住宅の自己資金は20%!マイホームにおすすめ資金計画

資金計画のポイントは「自己資金」と「住宅ローン」

住宅購入予算と適正予算が把握できれば、自己資金を準備し、住宅ローンも組みやすくなり、無理なく進めていくことができるでしょう。そこで、大切なポイントは、注文住宅のための総予算、つまり購入予算を把握しておくことになります。注文住宅の場合は、新築一戸建てや中古住宅の購入よりも予算を必要とすることがあります。

総予算は、自己資金として準備しておくべき費用と、ローン借入可能額で返済していく費用を合算したもので決めていきます。

自己資金は総費用の20%が理想的

住宅ローンにはさまざまな種類があり、90%まで建築費を融資できるプランや、頭金「0円」で組めるローンなどがあります。しかし、住宅ローンですべてを借り入れてしまうと、購入後の返済額も多いことになります。注文住宅を手に入れた後で負担が少ないように、「自己資金」を用意することは資金計画のポイントです。

理想的な自己資金は、注文住宅の建築総費用の20%くらいを目指しましょう。注文住宅を建てて住み始めても、ローン返済は何年も続くので、自己資金とローンの借り入れのバランスは大切です。それは、住宅購入後に発生するかもしれない住まいの修繕や万が一のときの生活費などを含めた資金計画に役立ちます。

たとえば、住宅資金贈与の非課税枠を活用し、最大1500万円まで非課税となるシステムを使うこともできます。さらに、親からの住宅購入の資金援助額が非課税になる制度もあります。相続時清算課税制度であれば、2500万円までが非課税となるので、自己資金を増やすチャンスになるかもしれません。

住宅ローンを組むなら

住宅ローンの借り入れをする際には、年収と返済可能額を計算します。この金額から、年間返済額を割り出すことが可能になり、毎月の返済額を算出することができます。毎月の返済額が明確になれば、その金額から借入金額を算出し、ボーナス併用での借り入れも視野に入れるかが決まります。

しかし、ライフスタイルにもさまざまな変化があるものです。結婚したり、子どもが生まれたり、子供が成長して進学したりするため、長いローンの返済期間を考えると、無理のない資金計画が大切です。繰り上げ返済が利用できるプランや、返済方法が組み替えられるプランなど、住まいのローンにも将来を考えた資金計画がポイントなります。

住宅購入にはゆとりも大切!適正な購入予算とは

注文住宅を購入するときには、【年収】×【年収倍率】+【自己資金】-【諸費用】を予算として計算しましょう。年収と自己資金によって大きく左右されることもあるので、「適正な購入予算」を把握しておくことは大切です。

金融機関などで住宅ローンをチェックしてみると、年収の約5倍が住宅購入の目安とされています。購入予算が多ければ多いほど、住宅ローンの毎月の返済額も多くなります。しかし、年収が多ければ、生活に必要な費用がある程度高くなったとしても、返済額に追いつかず返済不能になることは少ないといえます。

しかし、ある程度の年収があっても、家族構成や子どもの人数、ライフスタイルによっては、毎月の返済額を検討する必要があります。注文住宅の購入を検討しているすべての人に、年収の約5倍が適用されるわけではありません。住宅購入をする際には、ご自身の家庭環境や家族構成などを考慮に入れた、ゆとりのある適正な購入予算を組み立ててみましょう。